著者： はり灸治療院 美潤

不妊治療と仕事の両立に悩んでいませんか？

 

毎月の通院、治療費の負担、職場の理解不足…。不妊治療を続けながら働くことは、多くの人にとって大きなストレスです。実際に、厚生労働省の調査によると、不妊治療を受けている人の多くが「仕事との両立が難しい」と感じていることが分かっています。

 

「有給休暇だけでは足りない」「職場に相談しづらい」「休職するとキャリアに影響があるのでは？」そんな不安を抱えている方も少なくありません。特に、治療のステップが進むにつれて通院回数が増え、体調の変化も伴うため、仕事との両立が困難になるケースが多く見られます。

 

しかし、適切な休職制度や支援を活用すれば、仕事を辞めずに治療に専念することも可能です。

 

「自分の状況に合った休職制度はあるのか？」「休職後に復帰しやすい職場環境を作る方法は？」など、あなたの疑問や不安を解決できる内容を詳しくお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。

 

不妊治療で休職する理由と現状

不妊治療と仕事の両立の現実

 

不妊治療を受ける多くの人が、仕事と治療の両立に困難を感じています。特に治療の進行に伴い、通院の頻度が増えたり、体調不良が続いたりすることで、勤務継続が難しくなるケースが少なくありません。不妊治療は、心身の負担が大きいだけでなく、治療スケジュールが厳格であるため、仕事のスケジュールと合わないことが大きな課題となります。

 

不妊治療の負担

 

不妊治療を受けることで生じる主な負担には、以下のようなものがあります。

 

負担の種類	詳細内容
通院の負担	治療内容によっては、毎週あるいは数日に一度の通院が必要。特に体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）では頻繁な受診が求められる。
精神的負担	治療が長期間に及ぶことが多く、結果が出ないことでストレスや焦燥感を感じやすい。パートナーとの関係にも影響を及ぼすことがある。
金銭的負担	自費診療が多く、1回の治療で数十万円以上の費用がかかることもある。健康保険が適用される治療と適用外の治療があり、負担額に差が生じる。
職場での負担	仕事の調整が難しく、突発的な休暇や遅刻・早退が増えることで、同僚や上司に理解を求める必要がある。

 

仕事と治療の両立が難しいケース

 

不妊治療と仕事の両立が特に難しいケースには、以下のような状況が挙げられます。

 

• フルタイム勤務で休みが取りづらい場合
  正社員としてフルタイムで勤務している場合、通院のための時間を確保するのが困難になります。特に業務量が多く、代替要員がいない職場では、治療との両立が難しくなります。
• 職場の理解が得られない場合
  不妊治療は個人的な問題と捉えられがちで、職場の上司や同僚に相談しづらいケースが多いです。理解がない職場では、通院や治療に関する配慮が期待できず、休職を余儀なくされることもあります。
• 夜勤やシフト勤務の場合
  医療・介護・飲食業界などのシフト勤務では、定期的な通院が難しくなります。病院の診察時間と勤務時間が合わないため、無理に通院すると体調を崩すリスクも高まります。
• 治療の影響で体調が悪化する場合
  ホルモン治療や注射の影響で、体調不良を感じることがあります。疲労感や頭痛、吐き気などが仕事に影響を及ぼすこともあり、長時間の労働が難しくなることがあります。

 

不妊治療は短期間で結果が出るものではなく、長期にわたる可能性が高いため、仕事との両立には慎重な計画が求められます。

 

不妊治療で利用できる休職制度・支援制度

法的に認められた休職制度

 

不妊治療を受ける人が利用できる休職制度には、法律で定められたものと、企業独自の支援制度があります。ここでは、労働基準法に基づく制度や有給休暇・病気休暇・特別休暇について詳しく解説します。

 

労働基準法に基づく休職制度

 

日本の労働基準法には、不妊治療を目的とした直接的な休職制度はありませんが、長期間の治療が必要な場合、労働基準法に基づく「休職制度」を利用できるケースがあります。

 

制度名	内容	適用条件
労働基準法上の休職制度	企業が就業規則に基づいて設ける制度	各企業の就業規則に準ずる
傷病休職	健康上の理由で働けない場合に適用される	医師の診断書が必要
産前・産後休業	妊娠・出産を理由に取得可能	妊娠中または出産後8週間以内

 

企業によっては、不妊治療を理由とした休職を認めている場合もあります。

 

有給休暇・病気休暇・特別休暇の活用

 

不妊治療のために仕事を休む際、以下のような休暇制度を利用できる可能性があります。

 

• 年次有給休暇
  労働基準法により、一定の条件を満たす労働者には有給休暇が与えられます。不妊治療の通院にあたって、計画的に活用することが可能です。
• 病気休暇
  企業によっては、病気や体調不良に伴う特別な休暇を設けている場合があります。ホルモン治療による副作用などで体調がすぐれない場合に活用できる可能性があります。
• 特別休暇（不妊治療休暇）
  一部の企業では、不妊治療を目的とした特別休暇を設けています。導入率はまだ低いですが、近年、福利厚生の一環として導入する企業が増えています。

 

このように、不妊治療に伴う休職制度は、企業の方針や労働契約によって異なります。事前に就業規則を確認し、利用可能な制度を把握することが重要です。

 

傷病手当金の活用方法

 

不妊治療を受けるために休職する場合、一定の条件を満たせば健康保険から傷病手当金を受給できます。ここでは、その適用条件や申請手続きについて詳しく説明します。

 

どのような条件で適用されるのか

 

傷病手当金は、業務外の病気やけがで働けなくなった場合に支給される制度です。不妊治療による体調不良も対象となるケースがあります。

 

条件	内容
連続して4日以上仕事を休んでいる	3日間の待機期間を経過後、4日目から支給対象
仕事ができない状態である	医師の診断書が必要
休業期間中に給与の支払いがない	給与が支給されている場合は対象外

 

企業独自の支援制度

 

不妊治療を支援するために、独自の制度を導入している企業もあります。

 

企業による不妊治療支援の成功例

 

• 特別休暇制度の導入
  例：大手IT企業が「不妊治療休暇」を新設し、最大1年間の休職を認める制度を導入。
• 経済的支援の提供
  例：ある製薬会社では、年間最大50万円まで不妊治療費を補助する制度を実施。

 

在宅勤務・フレックス制度の導入

 

近年、多くの企業で在宅勤務やフレックス勤務が可能になり、不妊治療と仕事の両立がしやすくなっています。

 

制度	内容
在宅勤務	自宅で業務を行い、通院の負担を軽減
フレックスタイム制	出勤・退勤時間を柔軟に調整可能

 

企業の支援制度を活用することで、不妊治療と仕事の両立がしやすくなる可能性があります。企業側に相談し、利用可能な支援制度を確認することが大切です。

 

休職を考える前にできる工夫

休職せずに治療を続ける方法

 

仕事と不妊治療を両立することは、多くの人にとって大きな課題です。治療のスケジュール調整や通院回数の多さにより、仕事を続けることが難しく感じることもあります。しかし、適切な計画や環境の工夫を行うことで、休職せずに治療を続けることは可能です。以下に、仕事と治療を両立するための具体的な方法を紹介します。

 

仕事と両立するためのスケジュール管理術

 

不妊治療を受けながら仕事を続けるためには、スケジュール管理が重要です。治療の流れを把握し、効率よく時間を調整することで、両立がしやすくなります。

 

• 治療スケジュールを把握する
  不妊治療には、検査・投薬・採卵・移植といった複数の段階があり、それぞれに必要な通院回数が異なります。まずは、自分が受ける治療の流れを理解し、必要な通院回数や時間を把握しましょう。
• 通院可能な時間を調整する
  クリニックによっては、早朝・夜間・土日の診察を行っているところもあります。自身の勤務時間と照らし合わせ、できる限り仕事への影響が少ない時間帯に通院できるクリニックを選びましょう。
• 休暇やフレックス制度を活用する
  企業によっては、フレックスタイム制度や時間単位の有給休暇を導入している場合があります。事前に勤務先の就業規則を確認し、活用できる制度を把握しておきましょう。

 

クリニックの選び方と予約の工夫

 

クリニック選びは、不妊治療を円滑に進める上で非常に重要です。自分の生活スタイルに合ったクリニックを選ぶことで、治療の負担を減らすことができます。

 

• 通いやすい場所にあるクリニックを選ぶ
  通院の負担を減らすために、職場や自宅から通いやすいクリニックを選ぶことが重要です。特に、駅から近いクリニックや、複数の通院方法（電車・バス・車）を利用できる場所にある施設は利便性が高いでしょう。
• 予約システムを確認する
  事前予約制やオンライン予約が可能なクリニックを選ぶと、通院の計画が立てやすくなります。また、待ち時間が少ないクリニックを選ぶことで、仕事との両立がスムーズになります。
• 治療方針を明確にする
  クリニックによって治療方針が異なるため、説明会や初診時のカウンセリングで、自分に合った治療方針を持つクリニックかどうかを確認しましょう。

 

在宅勤務や短時間勤務の活用

 

近年、多くの企業で柔軟な働き方が導入されています。在宅勤務や短時間勤務を活用することで、仕事と治療の両立がしやすくなります。

 

• 在宅勤務の導入状況を確認する
  企業によっては、在宅勤務制度を導入している場合があります。人事部に相談し、適用条件や利用可能な日数を確認しましょう。
• 短時間勤務を検討する
  短時間勤務制度がある場合、勤務時間を調整して通院しやすい環境を作ることができます。例えば、午前中は仕事をして午後から通院するなどの選択肢があります。
• 職場とのコミュニケーションを大切にする
  仕事の進行に支障をきたさないよう、上司や同僚とのコミュニケーションを密に取りながら、治療に配慮した働き方を模索しましょう。

 

カウンセリングや支援団体の活用

 

不妊治療は、身体的・精神的に大きな負担を伴うため、カウンセリングや支援団体の活用が重要です。適切なサポートを受けることで、治療のストレスを軽減し、前向きに取り組むことができます。

 

精神的な負担を減らす方法

 

• 専門カウンセリングを利用する
  不妊治療専門のカウンセリングを提供しているクリニックやカウンセリングセンターを活用すると、精神的な負担を軽減できます。カウンセラーと話すことで、自分の気持ちを整理し、治療への不安を和らげることができます。
• リラクゼーションを取り入れる
  ヨガやマインドフルネスなどのリラクゼーション方法を取り入れることで、ストレスを軽減できます。心身のバランスを整えることは、治療の成功率向上にもつながります。

 

相談できる団体・支援制度一覧

 

不妊治療に関する支援を行っている団体は数多く存在します。以下に、代表的な支援団体や相談窓口を紹介します。

 

団体名	サポート内容	相談方法
日本不妊カウンセリング学会	専門家によるカウンセリング	電話・対面
NPO法人Fine	不妊治療経験者の交流・情報提供	オンライン・イベント
各自治体の支援窓口	治療助成金・相談対応	窓口・オンライン

 

これらの団体を活用することで、同じ悩みを持つ人と情報を共有し、不安を軽減することができます。

 

企業の福利厚生を活用

 

企業によっては、不妊治療をサポートする福利厚生制度を導入している場合があります。

 

• 治療費の補助制度
  一部の企業では、不妊治療の費用補助を行っています。社内の制度を確認し、利用できるかどうか検討しましょう。
• メンタルヘルスサポート
  企業が提供するメンタルヘルスサポート（カウンセリングやストレスチェックなど）を活用することで、精神的な負担を軽減できます。
• 休暇制度の活用
  特別休暇や時間単位の有給休暇を活用することで、仕事と治療の両立がしやすくなります。

 

このように、カウンセリングや支援制度を積極的に活用することで、治療と仕事の両立がスムーズになります。適切なサポートを受けながら、自分に合った方法で治療を続けていきましょう。

 

まとめ

不妊治療と仕事の両立に悩む方にとって、休職は大きな決断です。しかし、適切な制度や支援を活用することで、キャリアを継続しながら治療に専念することも可能です。本記事では、不妊治療を受けながら休職を考える際に知っておくべきポイントを解説しました。

 

不妊治療の通院頻度は治療の進行状況によって異なりますが、一般的には1か月に4～8回の通院が必要とされています。特に体外受精や顕微授精などの高度生殖医療を受ける場合、スケジュールの調整が難しくなり、仕事との両立が困難になるケースが増えます。そのため、多くの人が有給休暇や病気休暇を活用しつつ、場合によっては休職を選択しています。

 

企業によっては不妊治療に関する休職制度を整備しているところもあり、多くの企業が何らかの支援制度を導入しているとのデータもあります。また、公的支援として「傷病手当金」の活用が可能な場合があり、要件を満たせば給与の3分の2が支給されるため、経済的な負担を軽減できます。

 

さらに、休職前後の職場復帰をスムーズにするためには、上司や同僚とのコミュニケーションが不可欠です。復帰後の業務負担を減らすため、事前に役割の調整を行うことが重要です。また、カウンセリングや支援団体を活用し、精神的な負担を軽減することも大切です。

 

不妊治療と仕事の両立には多くの課題がありますが、適切な制度を活用し、計画的に準備を進めることで、キャリアを守りながら治療に専念することが可能です。休職を考えている方は、まずは自分の職場の制度を確認し、利用できる支援を最大限に活用しましょう。

 

よくある質問

Q. 不妊治療で休職すると、復職後の給与や昇進に影響はありますか？
A. 休職期間が長くなると、ボーナス査定の対象外になったり、昇進のタイミングが遅れるケースがあります。特に企業によっては、休職期間が1年以上になると役職の降格や給与の調整が行われることもあるため、事前に人事部門と相談し、休職後のキャリアプランを明確にしておくことが重要です。最近では、不妊治療に理解のある企業が増え、フレックスタイム制度や在宅勤務を導入する企業も増加しています。

 

Q. 不妊治療のために仕事を辞めるべきか、休職を選ぶべきか迷っています。
A. 不妊治療に専念するために退職を選ぶ方もいますが、経済的な負担を考えると休職を活用するのが最善の選択肢となることが多いです。特に、傷病手当金の給付を受けながら休職できる場合、生活費を確保しつつ治療を続けることが可能です。また、一度退職してしまうと再就職の難易度が上がるため、休職制度や勤務調整を最大限活用し、長期的なキャリアの視点で考えることをおすすめします。

 

Q. 休職しながら不妊治療をする際、どのように職場とコミュニケーションを取ればいいですか？
A. 休職前に直属の上司や人事担当者と相談し、不妊治療のための休職であることを理解してもらうことが重要です。また、復職をスムーズにするために、月に一度はメールや電話で職場と連絡を取り、状況報告をしておくと、復帰時の環境調整がしやすくなります。企業によっては休職者向けの復職支援制度を用意している場合もあるため、事前に確認しておくと安心です。

 

医院概要

医院名・・・はり灸治療院 美潤

所在地・・・〒270-0163 千葉県流山市南流山4‐1‐4 KSビル１階

電話番号・・・04-7199-3734