著者： はり灸治療院 美潤

体外受精やホルモン治療といった医療的な負担だけでなく、通院スケジュールに合わせた勤務調整、上司や同僚への配慮、経済的不安など、悩みは多岐にわたります。特に正社員として働く女性の多くが、通院時間の確保や職場の理解を得られずに苦しみ、ついには休職や退職を選ばざるを得ないケースも増えています。

 

実際に厚生労働省の調査でも、不妊治療と仕事の両立に悩んだ末にキャリアを断念した人の割合は約20％を超えると報告されています。また、企業側に制度が導入されていても、現場で十分に活用されていないという声も少なくありません。

 

「治療に専念したいけど、仕事を失うのは不安」「いつ、どのように休職を申し出ればいいのか分からない」そんな不安を抱えるあなたへ。本記事では、安心して不妊治療に取り組むための制度や支援、職場との適切なコミュニケーション方法、そして後悔しないための働き方のヒントを、実体験と公的データをもとにわかりやすく解説します。

不妊治療で休職したいときに最初に知っておくべき基本知識

不妊治療で休職を選ぶ人が増えている背景とは

 

不妊治療を理由に休職を選ぶ人が年々増えています。この変化の背景には、治療の専門性や通院頻度の高さ、職場での理解の有無、そして社会制度の変化が複雑に絡み合っています。

 

不妊治療の中でも、特に体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療（ART）は、複数回の通院が必要になり、通院のスケジュールも医療機関側の判断に左右されます。このため、仕事とのスケジュール調整が難しくなり、柔軟な対応が求められる場面が増加しています。正社員やフルタイム勤務の人にとっては特に大きな課題です。

 

厚生労働省の調査によれば、不妊治療を経験した女性の約20％が、治療継続のために休職または退職を選択したという報告があります。通院による時間的負担に加え、精神的・身体的な負荷、そして周囲からの無理解が、決断を後押ししている現実があります。

 

特に公務員や教員など、決められたスケジュールで動く職種の人々にとっては、柔軟な時間調整が難しいことから、治療と仕事の両立が困難となるケースが目立ちます。また、職場において不妊治療に対する正しい理解がない場合、遅刻や早退を繰り返すことで「協調性がない」といったレッテルを貼られてしまうこともあります。こうしたストレスを回避するために、あえて休職という選択を取る人が増加しています。

 

一方で、制度面の整備も進んできています。診断書の提出により、傷病手当金を受け取りながら治療に専念できる環境が整いつつあります。また、有給休暇の活用や、企業独自の両立支援制度の導入が広がってきたことも、休職を現実的な選択肢にしています。クリニックの中には、患者に対して休職に必要な書類の発行や、職場への説明サポートを行っているところもあります。

 

以下は、不妊治療による休職が選ばれる主な背景を整理したものです。

 

要素	内容
治療負担	ARTをはじめとする治療の通院頻度や身体的負担が高い
スケジュール調整	職場の勤務時間と治療スケジュールが合わず、柔軟な対応が難しい
職場の理解不足	周囲の無理解やサポート体制の不備により、精神的ストレスを抱えるケースが多い
経済的制度支援	傷病手当金や有給休暇制度など、公的・企業的支援により休職の現実性が向上
社会認知の進展	SNSやメディアを通じて不妊治療への理解が社会全体で進んできている

 

妊活と両立できない働き方の実情

 

不妊治療では、排卵誘発剤の使用やホルモン投与、卵胞の成長状態に応じて採卵や移植の日程が決定されるため、事前にスケジュールを確定するのが難しいという特徴があります。このため、当日の朝に急遽通院が決まることもあり、職場とのスケジュール調整に苦労するケースが多いです。

 

また、フルタイム勤務の正社員、特に責任あるポジションについている方にとっては、急な欠勤が職場全体に影響を及ぼすリスクを伴います。プロジェクトの進行や顧客対応、チームマネジメントなど、自身の業務が他者と密接に連携しているほど、周囲への配慮が必要になり、治療への集中が難しくなります。

 

さらに、職場での不妊治療に対する理解不足は、通院に対する心理的ハードルをさらに高めます。中には「不妊治療はプライベートな問題」として軽視され、支援制度の導入が遅れている企業もあります。

 

以下は、妊活と両立しづらいと感じる主な要因を整理したものです。

 

両立が難しい要因	説明
治療スケジュールの流動性	医師の判断で通院日が決まり、直前に予定が入ることが多い
職場の理解不足	通院に対する理解や制度の整備が進んでいない職場が多い
周囲への配慮	急な休みや早退により、同僚に迷惑がかかることを気にしてしまう
心身の負担	ホルモン治療による体調不良や情緒不安定が仕事のパフォーマンスに影響
キャリアへの不安	昇進・異動に悪影響が出るのではないかという懸念が常につきまとう

 

休職の判断を迷う人が抱える主な不安と解決の糸口

 

まず、経済面の不安です。不妊治療は1回の治療でも数万円から数十万円かかることが多く、加えて休職中は収入が減少します。特に体外受精や顕微授精などのART治療は、複数回にわたることもあり、治療費と生活費の両立が課題となります。

 

このような場合、公的な制度や企業の支援制度を活用することで、負担を軽減することが可能です。

 

制度名	対象となる人	内容	注意点
傷病手当金	健康保険加入者	最長1年6か月、給与の約2/3を受給可能	診断書の提出が必要
有給休暇	正社員や契約社員など雇用形態による	取得した日数分の給与を満額受給	残日数に注意
不妊治療休暇制度	一部企業	通院や治療のための特別休暇を付与	制度の有無や内容は企業ごとに異なる
短時間勤務制度	子育て・介護などの理由で利用可能	就業時間を短縮して勤務可能	一部企業では不妊治療目的にも活用可能な場合あり

 

次に、職場への説明や関係性に対する不安です。不妊治療は非常にデリケートなテーマであり、「職場に言うべきか」「どのタイミングで」「どう伝えるか」と悩む人も少なくありません。以下のような準備をしておくことで、心理的な負担を軽減できます。

 

• 診断書を事前に用意し、休職の正当性を明確にする
• 信頼できる上司や人事に限定して説明する
• 書面での申請を活用し、言葉にしづらい内容を補完する
• 休職後の復職についても計画を立てておく

 

重要なのは、制度の情報を正しく理解し、自分にとって最も納得できる形を選ぶことです。一人で悩まず、専門機関やカウンセリング窓口を活用することで、より前向きな選択が可能になります。治療と生活、どちらも妥協しないための休職という選択肢は、今や多くの人にとって現実的な道になりつつあります。

 

不妊治療で休職するために必要な診断書と取得の流れ

診断書が必要になるケースと例外

 

不妊治療のために休職を希望する場合、ほとんどのケースで診断書の提出が求められます。これは、傷病手当金の申請や職場への正式な手続きを進めるために、医師の医学的見解を明確にする必要があるからです。特に公的保険制度や企業の就業規則に沿って休職を認めてもらうには、正当な理由を証明する文書として診断書は極めて重要な役割を果たします。

 

診断書が必要になる代表的なケースには、以下のようなものがあります。

 

• 傷病手当金を受給する場合
• 医師の指示により長期の安静が必要と判断された場合
• 就業規則に基づく「休職制度」利用時の手続き
• 労働基準監督署や健康保険組合へ提出を求められた場合

 

また、不妊治療に伴う身体的・精神的な不調（ホルモンバランスの変化や過度なストレス）などが、就労困難と判断された場合にも診断書が発行されます。

 

ただし、すべてのケースで診断書が必須というわけではありません。例外としては以下のような状況が考えられます。

 

• 有給休暇を利用して治療に通う場合（短期間で済む場合）
• 企業が特別休暇制度を導入しており、診断書の提出を求めていない場合
• 配偶者の付き添いや補助的支援での通院で、本人の治療でない場合

 

以下に、診断書が必要かどうかを判断するための目安を一覧にまとめました。

 

状況	診断書の要否	補足説明
傷病手当金の申請を行う	必要	保険者が就労不能状態を確認するため必須
職場の休職制度を利用する	必要	会社規定に従って診断書を提出することで制度が適用される
有給休暇を利用する（短期）	不要	治療日数が限られ、計画的に取得できる場合は原則不要
フレックスや在宅勤務で通院をカバーできる	不要	業務に支障がなく柔軟な勤務体系である場合、制度利用不要なケースもあり
特別休暇制度（治療支援目的）がある	状況による	企業によって診断書の提出要件が異なる。人事部門に確認が必要

 

診断書を会社に提出する際の注意点

 

診断書を会社に提出する際には、単に書類を渡すだけではなく、タイミングや提出方法、情報の取り扱いなど、配慮すべき点がいくつか存在します。これを誤ると、会社側との信頼関係を損ねる可能性もあるため、慎重に対応することが求められます。

 

まず、診断書提出の前に確認すべきなのは、以下の3点です。

 

• 就業規則における「休職制度」の規定内容
• 診断書提出の指定様式や提出先（人事課、上司など）
• 書類の保管や個人情報の取り扱いに関する規程

 

提出タイミングとしては、治療のスケジュールや業務調整の都合を踏まえ、なるべく早めに伝えるのが理想です。休職に入る1週間以上前を目安に、診断書の準備と併せて休職届の提出準備を進めましょう。

 

提出時の注意点は以下の通りです。

 

• プライバシー保護の観点から、提出先は信頼できる人事担当者や直属の上司に限定する
• 不妊治療に関する詳細は不要で、「医師の指示による休職が必要」といった表現に留める
• 診断書の原本は企業が保管し、自身ではコピーを控えておく
• 就労困難の理由を客観的に記載してもらうことが信頼獲得につながる

 

以下に、診断書提出に際して押さえるべきポイントを一覧にまとめました。

 

提出時の確認事項	内容
提出先の明確化	就業規則に記載された提出先（上司、人事部、産業医など）を確認する
提出期限の確認	いつまでに提出が必要かを事前に確認し、期限を守る
プライバシー保護の対応	不妊治療に関する詳細を記載せず、必要最小限の情報で対応する
書面でのやり取り	口頭ではなく、書面での記録を残すことでトラブル防止になる
保管方法の確認	提出後の書類の管理方法や閲覧権限について、企業のルールを事前に確認しておく

 

不妊治療のための休職で後悔しない選択をするために

休職した人の後悔と成功の分かれ道

 

不妊治療を理由に休職を選ぶ人の多くは、「人生の一大決断」として時間をかけて検討した末の選択をしています。しかし、休職後に後悔の念を抱くケースと、「この選択でよかった」と感じる成功体験には明確な違いがあります。成功する人と後悔する人の分かれ道を知ることは、これから休職を検討する人にとって非常に参考になります。

 

後悔するケースで多いのは、以下のような声です。

 

• 経済的な見通しが甘く、休職期間中の生活が苦しくなった
• 周囲に十分に説明できず、職場で孤立感を感じた
• 復職時にキャリアが停滞し、モチベーションが下がった
• 治療が長期化し、焦燥感だけが募った

 

一方で、成功体験として語られるのは次のような声です。

 

• 心身ともに余裕ができ、治療に集中できた
• 夫婦で協力しながら治療を進められた
• 復職後も職場の理解があり、円滑に仕事に戻れた
• 治療だけでなく、将来のキャリアについても見直す良い機会になった

 

この違いの背景には、「準備の有無」と「支援制度の活用状況」が大きく関係しています。休職の成功には、以下のような準備とサポート体制の整備が不可欠です。

 

成功要因	詳細内容
経済的な準備	傷病手当金や貯蓄の活用、家計の見直しなどで金銭的負担を最小限にする
職場とのコミュニケーション	直属の上司・人事への事前相談、診断書提出とともに状況説明を行う
治療スケジュールの可視化	通院回数や治療ステップを医師と共有し、休職期間を具体的に設定する
家族・パートナーとの話し合い	メンタル面・生活面の支えを確保するために、夫婦での理解と協力体制を築く
キャリアの再設計	休職中にスキルアップや資格取得を視野に入れ、復職後に活かせるよう工夫する

 

また、後悔のリスクを減らすためには「期間設定の明確化」と「職場への伝え方」が非常に重要です。休職の目的や期間が曖昧だと、職場側も支援体制を取りづらく、本人も将来像が見えず不安が増します。逆に、「3か月間、体外受精のステップに集中したい」など、具体的なプランを立てた場合は、職場の理解も得やすく、復帰時の段取りもスムーズになります。

 

仕事を辞めて良かった？体験談から学ぶ

 

不妊治療を優先するために、思い切って退職した人の体験談には、さまざまな教訓とヒントが詰まっています。「辞めて正解だった」と振り返る人もいれば、「もう少し考えればよかった」と悔やむ人もいます。この両者の違いを明確に理解することで、自身の進むべき道が見えてくるでしょう。

 

仕事を辞めて良かったと語る人に共通しているのは、次のような特徴です。

 

• 通院や体調管理の自由度が増し、心身ともにストレスが減った
• キャリアよりも「家族を持つこと」に集中できた
• 新しい働き方（在宅ワーク・フリーランス）に挑戦し、生活とのバランスが取れた
• 結果として妊娠に至り、家庭の時間を大切にできた

 

逆に、辞めたことを後悔した人の主な理由は以下の通りです。

 

• 金銭面で予想以上に不安定になり、治療費が捻出できなくなった
• 社会とのつながりが希薄になり、孤独感が強まった
• 治療が長期化し、無職状態がプレッシャーになった
• 再就職が難しく、キャリア形成が断絶した

 

まとめ

不妊治療と仕事の両立に悩む方にとって、休職という選択肢は、心身への負担を軽減し治療に専念するための有効な手段です。特に体外受精やホルモン治療のように時間や体調への影響が大きい治療においては、スケジュールの調整が難しく、仕事との両立が困難になる場面も少なくありません。

 

厚生労働省の調査によると、不妊治療を経験した人のうち約20％が治療のために退職や休職を余儀なくされたと報告されています。また、企業に休暇制度があっても周囲の理解が得られずに制度を活用できないケースもあり、職場の環境改善や情報提供の重要性が増しています。

 

この記事では、休職を選ぶ背景や判断に迷う人の不安、必要な診断書の取得手続き、そして後悔しないための働き方の見直し方法などを具体的に解説しました。制度や支援を知ることにより、安心して治療と仕事を両立する道が開けてきます。たとえば傷病手当金や企業の独自制度を活用することで、経済的不安を軽減しながら治療に集中することも可能です。

 

また、家族やパートナーとの協力体制、職場との建設的なコミュニケーション、キャリアの見直しも重要な要素です。必要なのは「ひとりで抱え込まないこと」。休職することは決して逃げではなく、自分と家族の未来を守るための選択です。

 

不妊治療のステージは人それぞれ。自分の状況に合った働き方や休み方を選ぶことが、納得のいく結果につながります。制度と環境を正しく知り、後悔しない選択をしてください。

よくある質問

Q. 教員や公務員でも不妊治療を理由に休職できますか
A. はい、教員や地方公務員でも不妊治療を理由とした休職は可能です。具体的には、厚生労働省が定める「不妊治療休暇制度」や各自治体が導入する特別休暇制度を活用することで、最大30日程度の取得実績があります。教育委員会や人事課に診断書を提出し、審査を経て正式な休職が認められる流れになります。早めに相談することでスムーズに進められます。

 

Q. 不妊治療と仕事の両立が難しいと感じたとき、どのタイミングで休職を考えるべきでしょうか
A. 不妊治療と仕事の両立が精神的または身体的に負担になってきたと感じたときは、まずは産婦人科やクリニックで治療内容や通院スケジュールを確認し、自分の勤務スタイルとの整合性を見直すことが重要です。1か月の通院回数が5回を超え、毎回の通院時間が2時間以上かかるようになると、休職や時短勤務などの制度を具体的に検討する良いタイミングです。会社や職場の理解状況も判断基準の一つになります。

 

医院概要

医院名・・・はり灸治療院 美潤

所在地・・・〒270-0163 千葉県流山市南流山4‐1‐4 KSビル１階

電話番号・・・04-7199-3734